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【2022.2.21】トランプ前米国大統領が新SNS『TRUTH Social』を立ち上げる意味。

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どうもです。FPひろき(@fp_hiroki)です。


今日も気になる記事がありました。

トラさ〜〜〜ん!!



以前より、トランプ前米国大統領が立ち上げると言われていた噂のSNSが産声を上げようとしています。

今日はこの話題に迫っていきます。

トランプ前大統領が立ち上げる新SNSの名称は『TRUTH Social』。

待ちに待ったトランプSNS『Truth Social』がやってくる。

トランプ前米国大統領が新SNSを立ち上げると表明してから約半年が経ちました。

世界中の保守層が中心となって盛り上がり、
待ち侘びていたこの話題もようやく動き出しました。


この新型SNSの名称こそが、

『TRUTH Social』



トランプさんが立ち上げるという新SNSの素敵な名称は、
以前から公表はされてはいました。

しかしいざ、『TRUTH Social』の利用開始日が出てくると、
ジワリジワリとその実感が沸いてきます。


FPひろき

いやぁ〜、いよいよですな〜。

米国の政局も含め、今後の展開がますます楽しみになっちゃうね。


本当その通りなのよ。

トランプの声が霞むばかりだと思っていたから、

自分のSNSを持てるとなると、ようやく声を大にして発信できるんじゃないかな。

いろいろと変わってくると思うよ。期待しちゃう。

キザオ




『TRUTH Social』を通して、

この世の中がどれほどフェイクニュースで覆い尽くされていたか...、
という真実に多くの人が気付いてくれるのでは無いでしょうか。

実際、それが目的でもあると思うので、その役割に期待をかけたいと思います。


『TRUTH Social』というネーミング。

これには、メディアや一部の支配者によってひた隠しにされてきたものを、
この新SNSを通して真実を包み隠さず公表する...、という強い気持ちが伝わってきます。

トランプ前大統領が新SNS『TRUTH Social』に拘る理由。

トランプは表舞台から消された。

トランプが大統領職から追われてから1年以上の年月が経ちました。


2020年のバイデンとの大統領選挙は大接戦となりましたが、
紆余曲折ありましたが結局はバイデンの勝利。

バイデンが新たな大統領に就任しました。


しかし2020年の大統領選はまだまだ場外乱闘を繰り広げています。

この大統領選挙に関し、大規模な不正が疑われ、
いまだに法廷闘争を繰り広げられているのです。


では選挙で一体何があったのか。


自由の国米国の選挙において、
組織的かつ大規模な不正行為があったというのはにわかに信じがたくもあります。

大規模な不正選挙が疑われ続けるあの大統領選以来、
八方塞がりのトランプがどのようにそれを証明していくかに注目が集まっていました。



米国大統領選挙の不正を明るみにする手段として、新SNS『TRUTH Social』立ち上げを決意する。

左傾化した米国メディアは、大規模不正が疑われた大統領選挙を追及しようともしない。


2020年に行われた米国大統領選挙。

次のような理由から新型SNS立ち上げを決意したと言われています。

フェイクニュースを垂れ流すメディア対策として『TRUTH Social』の立ち上げを決意した。

左傾化したテレビメディアは保守のトランプを引きづり下ろす組織と化した。

民主党寄りでリベラル色が強い米国メディア。

参 照

リベラルとは

リベラル(英: liberal)は、「自由な」「自由主義の」「自由主義者」などを意味する英語で、政治思想の分野では主に以下の2つの意味で使用されている。

  • 自由主義(リベラリズム)の立場をとるさま。また、自由主義者(リベラリスト)。(本来の用法)
  • 政治的に穏健な革新をめざす立場。1930年代以降のアメリカ合衆国から広がった用法で、社会的公正や多様性を重視する自由主義。社会自由主義とも。

「リベラル」には、歴史的に大きく以下の二つの潮流がある。

  1. 個人の自由や多様性を尊重する「リベラル」。当初は「権力からの自由」を重視した。ジョン・スチュアート・ミルは『自由論』で、他人に危害を加えた場合のみ自由は制限される、と共存のルールを示した。アダム・スミスは経済活動に対する国家の介入を批判し「小さな政府」(レッセ・フェール)を説いた。
  2. 上記に対し、放任されれば本当に自由を享受できるのか、各人の自由な人生設計を可能にするため国家の支援が必要と考える「権力による自由」の発想。20世紀の先進諸国は社会保障や福祉国家を整備した。代表的著作には理論家ジョン・ロールズの『ロールズ 政治哲学史講義』がある。

                                               引用:wikipedia



彼らは愛国保守のトランプの訴えに対しダンマリを決め込み、
トランプを表舞台から引きずりおろそうと画策し躍起になっています。

参 照

保守とは

保守(ほしゅ)または保守主義(ほしゅしゅぎ、英: conservatism)とは、従来からの伝統・習慣・制度・考え方・新機軸などを穏健に尊重し維持するため、改革や革命などの革新に反対する社会的・政治的な立場、傾向、思想などを指す用語。また、そのような立場を奉ずる人物、勢力も保守、あるいは保守主義者(英: conservative)と呼ぶ。自由の中でもフリーダムが保守を意味し、リバティが進歩を意味するため、リベラルも対義語として扱われる。

                                                引用:wikipedia



これは日本のマスコミが、保守色の強い安倍元総理を叩きまくった構図によく似ています。
保守色の強い政治家や、言論人や財界人の言論の自由を剥奪するような行為は、
ここ最近、世界で見受けられるようになりました。

これは世界のメディアが左傾化している何よりの証だと言えるでしょう。


そしてトランプを弾き出しているのはマスコミだけではありません。

極左勢力に操られている可能性が高い司法の腰が重い。頼みの綱の司法にも頼れず孤立を深めるトランプ。

米国司法も共産主義者などの極左勢力に乗っ取られている可能性も捨てきれない。



不正の証拠も次から次へと見つかり、法廷に持ち込まれています。

しかし連邦最高裁判事はまったく相手にもしてくれません。


自由の国の象徴でもある米国の司法にも、
その赤い波に覆われてしまっているのでしょうか...。



だとすれば、米国建国史上最高の危機が訪れているのかもしれません。


内部からひたひたと侵略を図る。

まさに民主主義国家の盲点を突いて、
極左勢力が浸透しきっていることがわかります。


いまトランプが戦っているのは、
共産主義者などの極左勢力と言ってもいいでしょう。

共産主義の赤い波が自由の国アメリカの国内を混乱させている。



表舞台から引きずりおろされたトランプではありますが、
米国でのトランプの求心力はまったく衰えません。
衰えるどころかその人気は増すばかりです。

その様なうねりもあり、ここにきて少しずつ風向きが変わってきました。


アリゾナ州に始まりジョージア州そしてウィスコンシン州までもが、
得票の再集計を実施するに至りました。



しかしながら、極めて不正選挙が疑われる結果も出てきたとしても、
それを公表するタイミングになるとどこからか邪魔が入り公表に至らない。

そんなことがずっと続いているのです。

そこまでもしつこく極左の赤い波が押し寄せているのかと思うとゾッとさせられます。


不正選挙を疑うに値する証拠の数々も数多く出てきましたが、
それでも司法の動きはまだまだ鈍いまま

これではいつまでも司法に頼ってはいられません。

トランプが新SNSの『TRUTH Social』に頼りたくなる気持ちも理解できます。


最も露骨なトランプ外しをしているのがビッグテック。トランプはインターネット社会からも弾き出された。


まだまだトランプを追いやる勢力はあります。

最も露骨なトランプ潰しをしているのがビッグテックです。

ビッグテックとは

ビッグ・テックBig Tech)、またはテック・ジャイアンツTech Giants)は、世界で支配的影響力を持つIT企業群の通称。一般的にはアメリカのAlphabet(Google)、Apple、Meta(Facebook)、Amazon、Microsoftの5社を指し、それぞれの頭文字からGAFAM(ガファム、ガーファム)やビッグ・ファイブBig Five)とも呼ばれる。

                                                引用:wikipedia


昨年2021年1月6日。

ワシントンDCで行われたトランプの演説会で、
一部暴徒と化したトランプ支持者真実はアンティファという極左勢力が、
トランプ支持者に紛してたことがわかっている。
が、
議事堂に突入し数名の死亡者までも出したという事件がありました。






あたかもトランプが指示を出し巻き起こした凄惨な事件と評価され、
この日以来トランプは暴君扱いをされたのです。


そのような理由から、twitterFacebookそしてYouTubeが、
トランプに制裁を課し、アカウントを永久凍結しました。


いくらビッグテックとはいえ、
アメリカという世界一の超大国の前大統領の言論をも封じ込めてしまうとは...。



ただただ驚かされます。



ビッグテックが持つその権力は、
民主主義国家の一国の大統領を凌ぐまでに成長した
といえるでしょう。



保守思想の人物やその発信に対し言論統制をかけるその様は、
まさしく全体主義国家、デジタル監視社会の入口なのではないか、
と恐怖心を覚えました。



そんなビッグテックが支配する、
インターネット世界の言論の場からも締め出されたトランプ。

苦境に立たされたトランプが活路を見出す術は、
自らがSNSを作り、言論の制限をされない場を自らの手で作り出すしかなかった
のでしょう。

2022年2月21日リリースの『TRUTH Social』。そこで何が明るみになるのでしょうか。

新SNSの『TRUTH Social』が楽しみでしか無い。


2022年2月21日の『TRUTH Social』リリースに向け、動きが活発化してきました。

動画サイトRUMBLEとの提携であったり、
運営会社でもあるTMTGの資金集めも順調であったりと、
これにはTMTGの株価も爆上げり。

FPひろき

TMTGの株を一株でも今から購入できないだろうか...。




順調にことが進んでいる『TRUTH Social』の詳細はこちらの動画をご覧ください。

https://www.youtube.com/watch?v=PcMsnovfXzI




マスメディアがひた隠しにしてきた真実を、
いよいよ知る時がやってきたかと思うとワクワクが止まりません。

FPひろき

今日はこのあたりにしておきま〜す。

ではでは。👋


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日本FP協会員AFP2級ファイナンシャルプランニング技能士。会員一種証券外務員資格、内部管理責任者資格保有。 某大手金融機関で資産運用・保険マネージャーを勤める。その後は社員教育の研修担当講師として従事。CFP®︎資格試験は2課目合格済み。 2022年末、FP事務所開設予定。 趣味はブログ運営、ラーメン、FC東京そして勉強。 執筆等のお仕事のご依頼はお問い合わせまでお願いします。

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