先日7月期米国雇用統計についてのブログ記事を更新しました。
その記事がこちらです。
併せてお読みいただけると嬉しいです。
その記事の中で私は、次の様に記しております。
為替はもちろんのこと、米国雇用統計やCPI（米国消費者物価指数）などの経済指標を常にチェックする癖をつけておくことをお勧めします。
米国雇用統計と同じように、先行きの米国経済を占う上で非常に重要となる経済指標の一つCPI（米国消費者物価指数）が8/10に発表されました。
米国経済は今後はどうなる？
金融マーケットの先行きは？
それを受けての私の私見を展開していきます。
どうぞお付き合いください。
そもそも「米国CPI（米国消費者物価指数）」とは何か。
出典：マネースクエア
このブログで「米国CPI（消費者物価指数）」を取り上げたのは初めてでしたね。
「米国CPI（消費者物価指数）」とは簡単に言うと、米国国内において消費者の物価上昇率を指数化したものです。
米国C P Iとは
消費者が購入するモノやサービスなどの物価の動きを把握するための指標で、インフレ率を分析するための最重要指標として、市場関係者からも注目されています。なお、消費者物価指数の中から、変動の激しいエネルギー関連数値や食料品目を取り除いたものを「消費者物価指数コア」といいます。
引用元：SMBC日興証券
ある時期と比較しこの指数の良し悪しが、今後の景気や金融市場の行方を左右するのは言うまでもありません。
CPI（米国消費者物価指数）の発表を受けた今後の米国経済を読み解く。
投信の分配金は定額とは限らない。
記事の読み方によって、今回の「米国CPI（米国消費者物価指数）」を好意的に見ることもできれば、厳しい見立てをすることもできてしまう微妙なラインとも言えます。
特にロイターの記事の見出しが、昨年7月（20201年7月）と比較したものであることがわかります。
昨年7月と言えば、物価上昇し始める少し手前の時期。
その当時と比較して8.5%上昇は納得です。
BloobBergの記事は、物価上昇率は市場関係者の予想を下回り、マーケットを安堵させたことについて触れています。
市場ではこれをもって、インフレのピークは過ぎたのではないか...と囁かれ始めました。
しかし私はその見解についてはより慎重であり懐疑的です。
もうしばらくは物価上昇率を注視していかなくてはいけないだろうと考えています。
米国国内経済の懸念事項でもあるインフレがひと段落付いたかを判断するのは時期早々です。
いくらインフレも小康状態になりつつもあるとはいえ、高止まりしていることには変わりありません。
米国の景気低迷を招きかねないインフレの放置は、米国経済の崩壊の恐れすらはらんでいます。
それは株価の大暴落すら呼び起こすことになり、そこへ投資をしている多くの日本人にも影響を与えることになるのです。
インフレのピークアウト予測も出てきているが、まだまだ予断を許さない展開は続く。
まとめますと、米国CPI（米国消費者物価指数）の発表によれば、インフレもだいぶ落ち着いてきた様に見て取れます。
しかしまだまだ高止まり感があり、予断を許さない状況であることには変わりありません。
先日の雇用統計の発表を見ても雇用環境も好調そのものであり、米国経済の底強さを感じさせられます。
しかしインフレが長期化するば、それは企業にとっても消費者にとっても負担になりかねません。
それが結果的に不況を招く恐れをはらんでいるわけなので、常に各経済指標にアンテナを立てておきたいものです。
ではこのへんで。